
VR(HMD)一括制御システム
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短期間でのレンタル利用も可能、集中制御でVRの一括再生が可能です。


NTT ExCパートナーが一般社団法人日本発達障害ネットワーク(以下、JDDnet)※1監修のもと開発した「発達障がい体験VR」。
VR映像体験を通して発達障がいの特性を正しく理解し、合理的な配慮や支援について考える体験型プログラムです。
2023年3月にリリースされた本プログラムの体験会を、同4月に山梨県内4か所で実施しました。
※1:
発達障がい関係の全国および地方の障がい者団体や親の会、学会・研究会、職能団体などを含めた幅広いネットワーク。発達障がいのある人およびその家族の権利と利益の擁護者として、理解啓発・調査研究・政策提言等を行い、発達障がいのある人の自立と社会参加の推進に向けて活動を行う。
今回は、教育や福祉の現場に立つ職員や福祉心理学を学ぶ大学生という、障がい者支援について日ごろから関心や課題意識を持っている方々を対象に本プログラムの有用性について評価いただき、「紙面で説明を見るよりも疑似体験することでわかることが多くあった」「本人の視点を体験していることが大事だと感じた」「発達障がいについて文献を読んでもなかなか理解に苦しむことがあったが、体験を通して(障がい者が)どのように感じ、周りの反応がどうかを少しだけ理解することができた」など、VR体験会で新たな気づきを得たという声を多く頂戴し、満足度についても高い評価が得られました※2。
※2:
参加者アンケートにおける「発達障がい体験VR」に対する満足度:満足66%、やや満足31%、やや不満3%
文部科学省の調査※3では、学級担任等の回答内容から、通常の学級(小学校・中学校)に在籍する児童生徒のうち「知的発達に遅れはないものの学習面又は行動面で著しい困難を示す」とされた児童生徒の割合は8.8%(約11人に1人)、また、校内委員会において現在特別な教育的支援が必要と判断された児童生徒はそのうち28.7%(約40人に1人)と推定されています。
これは、支援を必要とする児童生徒が約40人に1人しかいないのではなく、校内で支援に関する検討自体がなされておらず、必要な人に支援が行き届いていない可能性を示唆するもので、学校全体での支援体制の充実やそれを支える仕組みが必要とされている状況がうかがえます。
※3:
参考:文部科学省「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果について」(令和4年12月13日)
こうした中、当社は「発達障がいは生まれながらの可能性や個性のあり方の一つ」ととらえ、その特性の正しい理解と合理的な配慮や支援を通じて、当事者がより良く学び、適応できる社会づくりを目指す取組みの一つとして、VR映像による体験型プログラム「発達障がい体験VR」の提供を2023年3月に開始しました。
本プログラムは、発達障がいの理解啓発・調査研究・政策提言等を行う専門団体であるJDDnetの監修のもと、発達障がいの特性をVR映像でリアルに再現し、疑似体験を通じた理解や共感を促す教材となっています。
発達障がいは明確な定義づけが難しく、その日の体調によって特性の現れ方が一定でないため、一般的に周囲から理解されにくいものとされています。当社の「発達障がい体験VR」は、長年当事者の研究や支援を行ってきた専門家の知識や経験を共有し、“学ぶのではなく体験する“ことに重きを置いて制作しました。
本VRで体験いただけるシナリオは以下の6種類で、小学校高学年の児童の学校生活を疑似体験していただきます。
俯瞰的な視点で発達障がいの特性を理解するとともに、当事者の視点で「何に困っているのか」「周囲の視線をどのように感じるか」を体感できるプログラムです。
| 注意欠如・多動性障がい(ADHD) |
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|---|---|
| 注意欠如・多動性障がい(ADHD) |
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| 注意欠如・多動性障がい(ADHD) |
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| 自閉スペクトラム症(ASD) |
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| 学習障がい(LD) |
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| 発達性強調運動症 |
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解説
発達障がいの特性、学校における課題について解説(山梨県教育委員会職員)
VR体験
HMD(ヘッドマウントディスプレイ)を利用して発達障がい当事者の感覚を体験
山梨県教育委員会様では、30分の体験会を3回開催し、ご多忙の中、昼休み時間も使って約60名の方に参加いただきました。
指導主事※4を中心に体験いただいたことで、今後、学校現場の教職員にも今回の体験で得られた気づきや実感が広がっていくことでしょう。
※4:
学校の営む教育活動自体の適正・活発な進行を促進するため、校長及び教員に助言と指導を与えることを職務として教育委員会事務局に置かれる職。教育課程、学習指導、生徒指導、教材、学校の組織編制その他学校教育の専門的事項の指導に関する職務を行う。

解説
発達障がいの特性について事例を交えて解説(小林真理子教授)
VR体験
HMD(ヘッドマウントディスプレイ)を利用して発達障がい当事者の感覚を体験
笛吹市 保健福祉部障害福祉課様では、小林真理子教授より各発達障がいの特性について事例を交えて解説していただいた後で、VRでその特性を体感していただく形式で体験会を実施しました。
参加者は一般行政職の方の他に、保健師・保育士・社会福祉士等の専門職や地域の小中学校の教員と幅広く、約30名の方がお越しくださいました。

解説
発達障がいの特性について事例を交えて解説(小林真理子教授)
VR体験
HMD(ヘッドマウントディスプレイ)を利用して発達障がい当事者の感覚を体験
山梨英和大学様では、小林真理子教授が受け持つ人間文化学部人間文化学科の「福祉心理学」の講義において体験会を開催し、約70名の学生が受講。小林教授による解説とVR体験を交互に繰り返す形で、たっぷりと時間をかけて、事例を交えて分かりやすく進行しました。
ティーチングアシスタントの学生4名にも協力してもらい、当社としても最多規模での体験会が実現しました。
「自分自身も同じような体験がある」「小学生の頃に似たような特性を持つ同級生がいた」というように、自身の体験に照らし合わせながら興味を持って参加していただけた様子でした。

VR体験
山梨県子育て支援局 子どものこころサポートプラザでの体験会模様
山梨県子育て支援局 子どものこころサポートプラザ※5様では、参加者のほとんどが発達障がいの支援に携わる専門職の方ということで、講義は行わずにVR体験だけを実施しました。
忙しい業務の合間を縫って入れ替わり立ち代わり、約30名の方に参加いただきました。
※5:
「こころの発達総合支援センター」「中央児童相談所」「子ども心理治療センター うぐいすの杜」「特別支援学校 うぐいすの杜学園」の4つの施設があり、児童精神・小児神経科医による専門の診療と、心理士、福祉士による心理検査、カウンセリング、グループ指導が受けられる。


笛吹市役所障害福祉課
志村様、宮澤様
当日は、山梨英和大学 小林教授の説明と共に、VRで発達障がいの体験ができ非常に良い機会でした。参加者からも、「小林教授の講義と合わせて受講することで理解が深まった」、「発達障がいのお子さんを指導する教師の立場としては共感しやすいVRだった」などの声を頂きました。
【参加者アンケートより】




山梨英和大学
小林真理子教授(JDDnet副理事長)
本人視点のVRを体験することで、発達特性を座学で聞いて理解するだけでは無く、本人にとって「何が辛いのか」を相手の立場に立って考えることに役立てて欲しい。
今回の体験会では、実際に発達障がい者の支援に日ごろから携わっている方にも多く参加いただいたこともあり、「こんな視点のVR映像も欲しかった」「こんな特性も再現されていると良かった」等、感想に加えて多くのアイデアもお寄せいただきました。
より当事者に寄り添った再現性の高いVRコンテンツを制作し、支援者の助けになるよう、工夫を凝らしたプログラムの作成に取り組んでまいります。
| 山梨県教育委員会 | 所在地:山梨県甲府市丸の内1-6-1 |
|---|---|
| 笛吹市 保健福祉部障害福祉 | |
| 山梨英和大学 | 所在地:山梨県甲府市横根町888 |
| 山梨県子育て支援局 子どものこころサポートプラザ | 所在地:山梨県甲府市住吉2-1-17 |
NTT ExCパートナーでは、今回体験していただいたVRコンテンツに、専門家による講義と参加者同士でのディスカッションを組み合わせた「発達障がい体験研修VRパッケージ」(約60分)を提供しております。詳細はお問い合わせください。

若手社員の「考える力」向上をめざす、上長向けのフォロー研修を実施
多くの企業では、若手社員に対して「ロジカルシンキング」や「課題解決力」といった考える力を養う研修が実施されています。 しかし、こうした考える力は、実際に使うことで初めて定着します。 そのため、ただ研修を受けたのみでは、わかった気になっているだけで身に付いていない可能性があります。 本事例では、入社5年目までの若手社員を部下に持つ上長を対象に、部下が現場での実践を通じて考える力を向上させ、スキル定着を図るために、オンラインで研修を実施しました。 具体的には、上長(入社5年目までの社員を部下に持つ課長)向けに若手社員の考える力を業務上で使用させるための問いかけの手法の共有、考える力をもつということはどういうことなのかの「あるべき姿」の言語化、また上長同士が悩みや事例を共有するグループワークで構成しております。

学習データを活用したデータ分析で、高スキル者への育成に貢献 プラットフォームの運用から学習コンテンツ制作・管理まで一元的に支援
昨今、「データドリブン」という言葉がよく聞かれるようになり、自社にあるデータを活用して、施策の効果を測ったり、業務効率化を検討したりする企業が増えています。 社員育成における「データドリブン」の事例では、社員の学習データと業績の関係を分析し、より良い教材づくりや高スキル者の育成に活かす取り組みがあげられます。 本事例では、クラウド型学習管理システム(LStep)の導入により、社員の学習量を可視化し、そのデータを分析することで業績との相関関係の実証や高スキル者育成を実現しました。また、プラットフォームの利用により、社内の複数個所に散らばっていた学習教材を一元管理することで、管理・運用の効率化を可能にしました。

中小企業から中堅企業までターゲット層を拡大した営業部門へ、実践的なコンサルティング営業スキルを養成 研修前後での効果測定と、評価の再現性の確立も重点ポイントに
国内市場の縮小に伴い、海外へ販路を見出す企業も多い中、対象企業規模の拡大も有用な選択肢の一つとなっています。 今回の導入企業は、そうした舵取りの中で、中小企業から中堅企業へターゲット層を拡大するにあたり、中堅企業への営業に必要なスキルを高めるために「コンサルティング営業スキル強化研修」を実施しました。 具体的には、中小企業向けに行ってきた「モノ売り」中心の営業から脱却し、中堅企業に通用するコンサルティング営業のスキルを育成したいという課題に対し、集合研修にて知識のインプット(前期)、ロールプレイングなど実戦形式でのアウトプット(後期)を実施。
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