
e-ラーニングシステム ELNO(エルノ)
- 学習支援
- eラーニング
エルノは、多数の企業でご導入頂いている、学習管理と運用機能、運用サポートの充実したクラウド型eラーニング。 自社のナレッジを簡単に教材化でき、上長などの指導者を交えた学習環境を提供し、社員や学生のスキルアップを支援します。


1921年(大正10年)6月、尼崎の地で産声を上げた尼崎信用金庫。以来、「地域のベストバンク」を目指し、地域の発展と益々の豊かな暮らしを願って質の高い金融サービスを提供し続けています。
尼崎信用金庫では、職員の自己啓発の一環として自宅のパソコンで事務規程などを自己学習できるeラーニングシステムを導入2010年4月1日より稼働し、現在では90%以上の職員が利用しています。
「当金庫には事務規程や事務取扱要領などの重要事項が記載された紙ベースのマニュアルがあるのですが、その内容を習得するにはかなりの時間を要します。しかも、外部への持ち出しは禁止のため、業務時間内で早期にマスターするには時間が足りず、何とか自宅で勉強できないかという多くの職員からの声がありました。そういう状況で自宅パソコンで学習が出来るeラーニングの必要性を感じていましたところ、理事長自らゴーサインを出して頂き、システムの導入を検討することになりました」と、人事部人材開発グループの池田正次長は、NTT ExCパートナーのeラーニングソリューション『ELNO』導入のきっかけをこう振り返ります。
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eラーニング導入の際には、他社のサービスも比較検討しましたが、システムに精通していなくても利用しやすく、システムの構築・運用からコンテンツ制作まで全体としてのコストパフォーマンスに優れた『ELNO』を採用しました。
「銀行業務において、個人情報保護の観点からセキュリティの確保は最重要項目です。そのため、今回のeラーニング導入にあたっても、万全を期してシンクライアント※・サーバを併設することにより、より一層のセキュリティ強化を図り、『ELNO』のシステムを構築しました。安全性を確保したかったことも、安心感のあるNTTグループのシステムを採用した大きな理由です」と、池田氏。
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ユーザーが使うクライアント端末で印刷やデータの保存ができないよう制御し、アプリケーションや情報資産などをサーバー側で一元管理する仕組み。
実際のコンテンツを作成するにあたっては、事務規程や事務取扱要領など、通常のマニュアルをELNOにのせて学習させるだけでなく、動画による理事長メッセージや新商品の知識習得、新入職員や若手職員の研修の手助けとなる教材、各種テストが受けられるものなど、他の要素も盛り込むことにしました。
「事務規程のほかに、理事長メッセージや閲覧・教材・テストの各ライブラリと職員に知ってほしい最新情報を盛り込んだコンテンツなど、大変充実した内容となっています。あくまで事務規程を習得してもらうことが最大の目的ですが、例えば、動画による理事長メッセージでその理念や訓示に触れることで、当金庫の職員が同じ方向を向いて業務に励むことを期待して、このような内容も加えています」と、池田氏はさまざまな項目を追加した理由をこう語ります。
また、コンテンツを制作し、充実させていく過程で多少の試行錯誤があったものの、『ELNO』のパフォーマンスには概ね満足していると語るのは、人事部人材開発グループの酒井裕史部長代理。
「コンテンツの作成においては、動画再生をより円滑にするため当初のシステムにストリーミング機能を追加したりしましたが、『ELNO』のひな形を利用すれば専門知識をあまり持たない私たちでもほとんどのコンテンツを簡単に実現できました。一度やり方を覚えてしまえば自分たちでコンテンツを更新できるので、導入時及び初動段階以外はランニングコストがほとんどかからないのも魅力です」と語る、酒井氏。
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今回導入されたeラーニングは、高いセキュリティーで外部からアクセスできるため、育児休暇を取得し休職中であったり、外部に出向している職員が尼崎信用金庫の最新の業務情報を得るためにも活用されています。また、業務中に実施されている資格試験のフォローアップや通信講座などもテストライブラリに組み込まれ、各自が補習を受けることができます。特に、通信講座に関しては、『ELNO』上で受講すると受講料の一部を金庫で負担する措置がとられるなど、モチベーションアップを図る試みも行われています。
このように、あらゆる“自己啓発”につながる工夫が凝らされた尼崎信用金庫のeラーニング。酒井氏と池田氏は、新たな『ELNO』の活用法を模索中です。
「当金庫では、希望者を募り土日を利用して実施されている“ホリデースクール”という集団研修があるのですが、募集人員をオーバーした場合のフォローをeラーニング上で行うことも検討しています。そうすることで、会場の設営にかかる手間や講師を呼ぶ費用の削減にもつながると考えるからです。また、おかげさまで、今回導入したeラーニングに対する評価は職員の間では極めて好評です。更なるコンテンツの充実を望む声も多く、どういったことが実現可能かさまざまな角度から検討している最中です。そのなかでも、ぜひ実現したいと考えているのが、営業職向けに、優秀な営業職員のセールスの方法をわかりやすく示せるようなロールプレイングを収録した動画コンテンツ。これは非常に要望が高く、来年度にも組み込みたいと考えています」と、意気込む酒井氏。
2011年、創業90周年という記念の年を迎えた尼崎信用金庫。職員一丸となって業務に取組む尼崎信用金庫と共に、NTT ExCパートナーは今後もベストパートナーとして次の周年を目指して歩んでいきます。
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内容および所属・役職等はインタビュー時のものとなります。

若手社員の「考える力」向上をめざす、上長向けのフォロー研修を実施
多くの企業では、若手社員に対して「ロジカルシンキング」や「課題解決力」といった考える力を養う研修が実施されています。 しかし、こうした考える力は、実際に使うことで初めて定着します。 そのため、ただ研修を受けたのみでは、わかった気になっているだけで身に付いていない可能性があります。 本事例では、入社5年目までの若手社員を部下に持つ上長を対象に、部下が現場での実践を通じて考える力を向上させ、スキル定着を図るために、オンラインで研修を実施しました。 具体的には、上長(入社5年目までの社員を部下に持つ課長)向けに若手社員の考える力を業務上で使用させるための問いかけの手法の共有、考える力をもつということはどういうことなのかの「あるべき姿」の言語化、また上長同士が悩みや事例を共有するグループワークで構成しております。

学習データを活用したデータ分析で、高スキル者への育成に貢献 プラットフォームの運用から学習コンテンツ制作・管理まで一元的に支援
昨今、「データドリブン」という言葉がよく聞かれるようになり、自社にあるデータを活用して、施策の効果を測ったり、業務効率化を検討したりする企業が増えています。 社員育成における「データドリブン」の事例では、社員の学習データと業績の関係を分析し、より良い教材づくりや高スキル者の育成に活かす取り組みがあげられます。 本事例では、クラウド型学習管理システム(LStep)の導入により、社員の学習量を可視化し、そのデータを分析することで業績との相関関係の実証や高スキル者育成を実現しました。また、プラットフォームの利用により、社内の複数個所に散らばっていた学習教材を一元管理することで、管理・運用の効率化を可能にしました。

中小企業から中堅企業までターゲット層を拡大した営業部門へ、実践的なコンサルティング営業スキルを養成 研修前後での効果測定と、評価の再現性の確立も重点ポイントに
国内市場の縮小に伴い、海外へ販路を見出す企業も多い中、対象企業規模の拡大も有用な選択肢の一つとなっています。 今回の導入企業は、そうした舵取りの中で、中小企業から中堅企業へターゲット層を拡大するにあたり、中堅企業への営業に必要なスキルを高めるために「コンサルティング営業スキル強化研修」を実施しました。 具体的には、中小企業向けに行ってきた「モノ売り」中心の営業から脱却し、中堅企業に通用するコンサルティング営業のスキルを育成したいという課題に対し、集合研修にて知識のインプット(前期)、ロールプレイングなど実戦形式でのアウトプット(後期)を実施。

若手社員の「考える力」向上をめざす、上長向けのフォロー研修を実施
多くの企業では、若手社員に対して「ロジカルシンキング」や「課題解決力」といった考える力を養う研修が実施されています。 しかし、こうした考える力は、実際に使うことで初めて定着します。 そのため、ただ研修を受けたのみでは、わかった気になっているだけで身に付いていない可能性があります。 本事例では、入社5年目までの若手社員を部下に持つ上長を対象に、部下が現場での実践を通じて考える力を向上させ、スキル定着を図るために、オンラインで研修を実施しました。 具体的には、上長(入社5年目までの社員を部下に持つ課長)向けに若手社員の考える力を業務上で使用させるための問いかけの手法の共有、考える力をもつということはどういうことなのかの「あるべき姿」の言語化、また上長同士が悩みや事例を共有するグループワークで構成しております。

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中小企業から中堅企業までターゲット層を拡大した営業部門へ、実践的なコンサルティング営業スキルを養成 研修前後での効果測定と、評価の再現性の確立も重点ポイントに
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NTTグループのテクノロジーを
活用した人的資本可視化ツールをはじめ、
生成AI、エンゲージメントサーベイ、
タレントマネジメントシステム、LMSなど、
導入コンサルティングから
構築、運用まで幅広く対応
支援利用者数
240社
※2024年3月現在 延べ数
サービス利用者数
404,000人
※2024年3月現在 延べ数