eラーニングでの学習を成果に繋げるには?教材見直しのポイントを紹介!

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ITの普及とデバイスの進化により、いつでも、どこでも学習ができるeラーニングは、企業の社員教育ツールとしても高い注目度を集めています。矢野経済研究所の調査によるとeラーニング市場は2019年(実績)の235,400(百万円)から2023年度(予測)は377,300(百万円)になるとされており、多くのサービスが生まれ、eラーニングツールの導入企業も増加傾向にあります。

しかし、eラーニングはただ導入すれば良いわけではなく、学習内容を通じて成果を出さなくてはいけません。そのため、eラーニングという学習方法自体が適切か、内容が適切かを検討するとともに、現在の取り組みの見直しも重要です。そこで、eラーニングでの学習をしっかりと成果に繋げるための考え方、成果の手ごたえを感じられない場合のツール、教材の見直しポイントをご紹介していきます。

今お使いのeラーニング、学習成果は本当に出ていますか?

LMS(Learning Management System:学習管理システム)を利用し、eラーニングを取り入れる企業は増加しており、大企業では実に約7割もの企業で導入されています。また、eラーニングという分野は、人事領域におけるデジタル活用の中でも特に導入が進んでいるだけでなく、成果に繋がりやすいという調査結果もあります。(「パーソル総合研究所「人材マネジメントにおけるデジタル活用に関する調査2020」)

とはいえ「eラーニングを導入しているものの、期待したほどの成果に繋がっていない…」と感じている企業も存在するのではないでしょうか?もし、そのように感じている場合は、「学習効果を高める」という観点で導入がうまくできていない可能性があります。例えば、何を学んでもらうためにeラーニングサービスを導入したかが曖昧だったり、eラーニングの特性に合った教材の検討がなされていなかったり…などの要因によって、効果的に学習に繋げられていないのかもしれません。

今回は、こうした課題を感じている企業の方に向けて、現在の取り組みと適切なeラーニング教材見直しのポイントを解説します。

eラーニングの取り組みと教材見直し 4つのポイント

まずは「eラーニングを導入したものの、期待したほどの成果に繋がっていない…」と感じている方に向けて、教材見直しのポイントをご紹介します。

ポイント① 学習のゴールを再確認する

どんな課題や背景があり、誰に対し、何を目的として、どんな内容を実施するのかを見直し、学習ゴールの再確認を行います。以下のように、課題設定、対象、目的、内容を明らかにしたうえで実施し、PDCAを回すことが基本となります。
例)
課題:全社的に、情報セキュリティインシデントの件数が増えている
対象:全社員
目的:実務上必須で、知っておくべき情報セキュリティの脅威に対し、全社員の行動の習得・定着を目指す。底上げを行う
内容:日々の業務に関連する情報セキュリティインシデントを挙げ、ケーススタディを通じて理解を深める

ポイント② 学習ゴール(①)は、eラーニングという学習形態に適しているのかを確認する

次に、①で再確認したゴールを達成するために、eラーニングで学ぶという手段が本当に適しているかどうかを確認していきましょう。以下は、eラーニングと集合研修を比較した時の主なメリットとデメリット

先に挙げた情報セキュリティ教育の場合、全社員の知識の底上げに注力するのが目的なので、全社員のテスト結果が即時に把握でき、誤回答を反復学習しやすいeラーニングでの学びが適していると思われます。
もし、より行動変容に注力したいと考えている場合は、社員間でのディスカッションを通じて部やチームのアクションプランを策定し、行動変容に繋げる…といった学びも効果的かもしれません。その場合は、eラーニングでの学習と集合研修を組み合わせるといった内容の検討もおすすめです。

ポイント③ eラーニング教材の内容を見直す

②では、eラーニングという手段が適切かどうかを確認しました。続いて、eラーニング教材の内容を確認します。ここでは、eラーニングの教材を3種類に大別し、それぞれの特徴を見ていきましょう。

情報セキュリティ教育の例では、ゴールを達成する内容として「日々の業務に関連する情報セキュリティインシデントを挙げ、ケーススタディを通じて理解を深める」としました。
「日々の業務に関連する情報セキュリティインシデント」については、eラーニングの汎用的な教材で学ぶことにより、どの企業にも発生しうる一般的な知識は習得できるかもしれません。しかし、応用した知見の習得や行動変容までは難しいでしょう。行動変容に繋げるためにも、汎用的な教材と自社のオリジナル教材を組み合わせ、具体的な行動を促す学びの要素を織り込むことで、受講者が「実務に直結する内容だな」と、納得しながら学習できるように工夫することをお勧めします。

また、専門領域に特化したeラーニングとして、例えば資格取得支援を実施する場合、教材自体は資格に関する専門教材で良いかもしれません。ただ、教材を最大限に活かして学習効果を高めるためには、eラーニングに取り組む前段階のステップとして、その講座で学習する意義を伝える簡単な資料や動画を展開し、受講者のモチベーション向上に繋げる工夫をしても良いでしょう。
このように、学習を通じて自身の成長や仕事上のメリットがあること、楽しく学習できるイメージを持ってもらうことで学習意欲を高めることは、「エンハンシング効果」とも言われています。

ポイント④ eラーニングの弱点をカバーする工夫を施す

最後に、採用を検討している教材には、eラーニングの弱点をカバーする工夫があるかどうか確認します。

ここで、ポイント②で挙げたeラーニングのメリット、デメリットの図を改めて見てみましょう。デメリットに着目すると、eラーニングは学習者からのコミュニケーションが取りづらく、その効果は学習者の自主性に左右される側面があるとわかります。また、自宅などでも学習できる高い利便性の反面、教材の読み飛ばし、動画の早送りといった事態も考えられるでしょう。

実際に導入検討するにあたり、こうした弱点をカバーする工夫がなされているかどうかを具体的に確認する方法を以下に記載します。

  • 途中で確認テストに解答し、正解しなければ先に進めないなど、ただ知識を得るだけではなく、学んだことをアウトプットする場が設定されているか
  • 効果的なアニメーションはキャラクターの活用、重要ポイントのわかりやすい提示、各パートの時間が長すぎない等、学習者にとって単調にならないような工夫がされているか

これらのポイントを中心に、eラーニングの弱点をカバーする工夫がなされているか、確認していきましょう。

eラーニングの見直し・活用で人事戦略を強化しよう

本コラムでは、eラーニングで効果を感じられない時に行うべき取り組みと、教材の見直しのポイントを解説しました。もし、eラーニングを導入したものの、期待したほど成果に繋がっていないと感じることがあれば、①~④のポイントをもとに、ぜひ見直しを行ってみてください。

また、eラーニングを取り入れた学習を行うことで、企業には「誰が何を学んだのか」「どこまで知識習得しているのか」という人材データが蓄積されることとなります。そのデータはどのように人事戦略と繋がり、活用しうるのか。それについては、また別のコラムにてご紹介させていただきます。

NTT ExCパートナーが提供する「LStep」は、1カ月前から利用できるASPタイプのeラーニング学習管理システム(LMS)です。受講者を飽きさせないアニメーションで楽しく学べるコンテンツから、汎用的なスキル醸成の教材、専門領域に特化した教材もLMS上で提供しており、タレントマネジメントシステムの「カオナビ」とも連携し、企業の人的資本経営をサポートします。

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