事例から学ぶ、リスキリング成功のポイントとは?
- リスキリングの成果が出やすい企業の特徴
- 大企業・中小企業のリスキリング成功事例
など、リスキリングを成果につなげるポイントをご紹介します。

近年、企業の競争力維持において、リスキリング研修の重要性が急速に高まっています。特に、人手不足やDX(デジタルトランスフォーメーション)への対応が求められる中、既存社員のスキルアップを図ることは避けて通れない経営課題です。日本の中堅企業においても人的資本への投資が加速するなか、リスキリングの制度設計や実施に悩む人事担当者が増えているようです。
この記事では、「リスキリング研修とは何か?」という基本から、注目される社会的背景、研修を進める上での注意点まで、企業の人事部門が押さえておきたいポイントを詳しく解説いたします。
など、リスキリングを成果につなげるポイントをご紹介します。
リスキリング研修とは、企業が事業内容やビジネスモデルの変化に対応するため、従業員の新しい知識やスキル習得を目的とした教育プログラムのことです。そもそも、リスキリング(Reskilling)とは、スキルを学び直すという意味です。ただし、単に既存のスキルのブラッシュアップを目的とした学び直し(リカレント教育)とは異なり、今後のビジネスで必要となる新たな職務や役割に就くためのスキル習得をさします。
具体的には、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進のために、ITやデータサイエンスの知識を身につける研修などが挙げられます。日本では、政府や経済産業省がリスキリングを推進しており、補助金・助成金などの制度を用意しています。
近年、リスキリング研修が注目を集める背景には、いくつかの社会的な変化があります。
まず、最も大きな要因の一つは、急速なデジタル化とテクノロジーの進化です。
AI(人工知能)やIoT(モノのインターネット)などの技術がさまざまな業界で導入され、既存の業務プロセスが大きく変化しています。このため、これまで人が行っていた業務が自動化される一方で、新しい技術を使いこなす人材の需要が増加しているのです。
少子高齢化による労働力人口の減少も大きな要因となっています。
多くの職場が人手不足に直面するなか、新たな人材を採用するだけでは十分な労働力を確保することが難しくなっています。そこで、既存の従業員に新しいスキルを習得してもらい、より付加価値の高い業務に配置することで、労働生産性を維持・向上させようと取組んでいるのです。
また、社会環境の変化、たとえば新型コロナウイルスの感染拡大も、リスキリングの重要性を再認識させるきっかけとなりました。リモートワークの普及により、オンラインでのコミュニケーションやマネジメント、データ活用など、新しい働き方に対応するためのスキルが求められるようになりました。このような環境変化に適応するため、多くの企業が従業員のスキル再構築(=リスキリング)の必要性を痛感しています。
リスキリング研修は、企業と従業員の双方にさまざまなメリットをもたらします。以下に、主要なメリットをご紹介します。
リスキリング研修によって、新たなスキルを身につけた既存の従業員を、人手が不足している部署や業務に配置転換することが可能になります。外部から新たな人材を採用するコストや時間を削減できるだけでなく、社内の人材を有効活用することができるのです。たとえば、「DXを推進したいが専門人材が不足している」といった課題を抱える企業は、既存社員にデジタルスキルを習得してもらうことで、スムーズなプロジェクト進行が期待できます。
リスキリング研修を通じて、企業は自社の事業戦略に必要なスキルや知識を従業員に体系的に習得させることができます。これにより、外部環境の変化に柔軟に対応できる、専門性の高い人材を社内で育成・確保できるため、企業の競争力向上につながります。たとえば、製造業の企業がIoT技術を導入する際に、リスキリングによって既存のエンジニアがIoT開発のスキルを身につけることで、内製化を推進できます。
新しいスキルを習得した従業員は、より効率的で付加価値の高い業務を担うことが可能になります。たとえば、データ分析のスキルを身につけた従業員が、営業データをもとに顧客の傾向を分析し、より効果的な営業戦略を立案するといったケースです。これにより、業務全体の生産性が向上し、企業の業績アップが期待できます。
リスキリング研修は、従業員に対してキャリアアップを提供する機会にもなります。従業員にとって、新しいスキルを習得し、より専門的な業務に挑戦することは、モチベーションや仕事への満足度を高めることにつながります。また、企業が従業員の成長をサポートする姿勢を示すことで、企業への帰属意識やエンゲージメントが向上し、離職率の低下も期待できます。
など、リスキリングを成果につなげるポイントをご紹介します。
リスキリング研修の内容は多岐にわたりますが、現在のビジネス環境において特に需要が高いものをいくつかご紹介します。
プログラミング(Python、Javaなど)、データサイエンス、AI、クラウドサービス(AWS、Azureなど)、Webデザイン、サイバーセキュリティなど、DX推進に不可欠なスキルを身につけてもらう研修です。デジタルスキルを習得した従業員は、DXの推進(例:RPAなどを活用した定型業務の自動化)、IT部門と業務部門との橋渡し的な役割を担ってくれるでしょう。
マーケティングや財務、プロジェクトマネジメント、ロジカルシンキングなど、あらゆる職種に共通して求められる汎用的なスキルを身につけてもらう内容です。ビジネススキルを習得した従業員は、組織全体の問題解決力や業務推進力の向上に貢献してくれるでしょう。たとえば、マーケティングスキルを習得した従業員が顧客視点で業務を遂行できる、財務スキルを習得した従業員がコスト意識の高い行動ができるようになる、ロジカルシンキングを習得した従業員の問題解決力が向上するといった効果が期待できます。
新規事業開発に必要な知識、グローバルビジネスに対応するための語学力、特定の業界知識など、企業の事業戦略に合わせた専門性の高いスキルを身につけてもらう内容です。専門スキルを習得した従業員は、経営戦略の実現に直結する即戦力として活躍してくれるほか、戦略と現場をつなぐ橋渡し役を担うなど、新規事業・サービスの創出推進に貢献することが期待できるでしょう。
リスキリング研修の成果は、実施方法によって大きく左右されます。近年は、従来の対面形式だけでなく、オンラインやeラーニングを組み合わせた「ハイブリッド型」など、多様な手法が採用されるようになっています。ここでは、それぞれの実施方法の特徴や向いているケースをご紹介します。
集合研修は、参加者が一堂に会して学ぶ伝統的なスタイルです。講師からの一方向な講義だけでなく、グループワークやロールプレイング、ディスカッションなどを通じて、相互理解やチームビルディングを促進することができます。
集合研修は、新入社員向け研修や、管理職層のリーダーシップ研修など、組織横断での交流を重視したい場合におすすめです。
ZoomやTeamsなどのビデオ会議ツールを用いたオンライン研修は、遠隔地にいる従業員や在宅勤務者にも対応できる柔軟性が強みです。リアルタイムで講義を受けられる「ライブ型」と、録画された動画を視聴する「オンデマンド型」があります。
オンライン研修は、多拠点展開している企業や、短期間で全社展開したいテーマでの研修実施におすすめです。
オンライン教材を用いた自己学習型の研修です。PCやスマートフォンを使って、従業員が好きなタイミングで学習できるため、継続的なスキルアップに適しています。
eラーニングがおすすめなのは、基礎スキル習得や、全社員向けの標準研修(セキュリティ・コンプライアンスなど)の場面です。
近年、注目されているのが、「集合+オンライン」あるいは「集合+eラーニング」など、複数の形式を組み合わせたハイブリッド型研修です。ハイブリッド研修は柔軟性と実践性を兼ね備えており、学習の定着と成果創出に効果的だとされています。
ハイブリッド研修は、一定の基礎知識をeラーニングで習得した後、集合研修やOJTで応用する段階的なスキル育成を行うといった場面におすすめです。
リスキリング研修を導入する際は、以下の5つのステップで進めるのが一般的です。
「なぜリスキリングを行うのか」という目的を明確にすることが、第一歩となります。「新しい事業を立ち上げるために、データサイエンティストを育成したい」「既存の業務効率化のために、社員のデジタルスキルを底上げしたい」など、具体的な目標を設定しましょう。
目的が明確になったら、その目的を達成するために必要なスキルや知識を洗い出し、研修内容を検討します。誰に、どのようなスキルを習得して欲しいのかを具体的にすることで、研修プログラムの設計がしやすくなります。
研修形式は、社内外のリソースや参加者の属性に応じて最適なかたちを選定しましょう。主な方法は「リスキリング研修の実施方法」でご紹介した通りです。
| 集合研修 | 参加者が一堂に会して学ぶ伝統的なスタイル |
|---|---|
| オンライン研修 | ZoomやTeamsなどのビデオ会議ツールを用いたスタイル |
| eラーニング | オンライン教材を用いた自己学習型の研修 |
| ハイブリッド研修 | 「集合+オンライン」あるいは「eラーニング+OJT」など、複数の形式を組み合わせたスタイル |
準備が整ったら、いよいよ実施のフェーズです。研修を実施する際は「実施計画書」の作成や「社内告知」「受講管理システム」の整備などが求められます。また、受講者のモチベーション維持が成否を分けるため、学習の目的共有やフィードバックの仕組みが不可欠です。
最後に、研修の効果を可視化する評価測定を行います。
主な指標としては以下が考えられます。
さらに、これらの評価結果をもとに、次回の研修内容や対象者の選定に活かすPDCAサイクルを回すことで、継続的な人材育成体制が整います。
など、リスキリングを成果につなげるポイントをご紹介します。
リスキリング研修を成功させるためには、いくつかの注意点を押さえておく必要があります。
研修を開始する前に、「なぜリスキリングが必要なのか」を明確に定義し、経営戦略との接続性を整理する必要があります。併せて、現場部門の業務内容やスキルギャップを把握し、実務に直結する内容を設計することが、研修後のスキル活用につながります。人事部門が独断で設計するのではなく、現場マネージャーや経営層とのすり合わせが不可欠です。
リスキリングは全社員一律ではなく、「既存スキルレベル」や「ポテンシャル」「配置予定部署」などに応じた段階的なアプローチが有効です。たとえば、ITリテラシーが低い社員に高度なデータ分析研修をいきなり実施しても、途中で離脱してしまう可能性があります。初級・中級・実践レベルなど、レイヤーごとに学習内容を細分化する設計が重要です。
強制的に受講を課すと、「やらされ感」が出てしまい、成果が出づらくなることがあります。自律的な学習を促すために、「キャリア支援との連動」「報酬・評価制度との連携」「ロールモデル紹介」などの仕組みを並行して設計することが効果的です。また、eラーニングなど非同期学習形式の場合、進捗確認やフォローの仕組みがないと脱落率が高くなるため、ピアレビューやコーチングの導入も検討すべきでしょう。
研修が実施されたこと自体がゴールではありません。学習成果が業務にどう貢献したのかを可視化する評価軸の設計が不可欠です。たとえば、「業務改善提案件数」「ツール活用率」「スキル試験合格率」など、定量・定性の両面からのモニタリングが有効です。さらに、昇進要件や異動基準などと連携させることで、リスキリングがキャリアに直結するという実感を持たせやすくなるでしょう。
自社だけでリスキリング研修を完結させるのが難しい場合、外部の研修サービスやプラットフォームの活用が選択肢となります。その際には、「業界特性への対応可否」「講師の質」「教材の更新頻度」「学習支援の有無」などを確認し、自社の目的に合致するか慎重に検討することが重要です。
リスキリングは、激変するビジネス環境を生き抜くために企業が従業員に提供すべき重要な研修の一つだといえます。単に新しいスキルの習得をめざすだけでなく、従業員一人ひとりの成長を支援することで、企業の持続的な成長と競争力向上につながるでしょう。
しかし、いざリスキリングを始めようと思っても、何から手をつければよいのかわからない、どのような研修が自社に合っているのか判断が難しいと悩む人事担当者の方も多いかもしれません。その際は、外部の専門的なサービスを活用することも有効な選択肢です。
たとえば、NTT ExCパートナーの「LearningSite21(LS21)」は約70社の教育会社の講座を一括で提供する学習サービスで、リスキリングの需要が高い講座も多彩に取り揃えています。通信教育、eラーニング、公開講座への参加、と3つの学習形態が選択可能で、社員一人ひとりの「学習目的」「学習スタイル」「時間の使い方」に合わせてお選びいただけます。
LearningSite21(LS21)について詳しくは、下記の公式サイトをご覧ください。

人材育成に研修は必要?種類や進め方まで解説
人材育成において、研修の果たす役割は非常に大きいものです。 新入社員の即戦力化や中堅社員のスキルアップ、管理職のマネジメント力向上など、研修を効果的に活用することで、組織全体の成長を促進できます。 ただし、自社に最適な研修内容や進め方を設計するには、現状の課題を正確に把握し、目的に合わせた種類と手法を選ぶことが重要です。 この記事では、人材育成のための研修について、種類や設計の進め方、実施時のポイントまで解説いたします。

研修の効果測定とは?カークパトリックモデルについても解説
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