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「研修を実施しても、現場でなかなか実践されない」「OJTが指導担当者任せになっており、効果にばらつきがある」このような課題を抱える人事・人材開発担当者の方も多いのではないでしょうか。社員の成長を促すためには、座学だけでなく、日々の業務経験そのものを学びに変える仕組みが不可欠です。その強力な理論的支柱となるのが、デイビッド・コルブが提唱した「経験学習モデル」です。
本記事では、経験学習モデルの基本的な考え方から、人材育成の現場で活用するための具体的な方法までをわかりやすく解説します。
経験学習モデルは、単なる精神論ではなく、人がどのように経験から学ぶかを科学的に分析し、体系化した理論です。ここでは、その基本的な定義と提唱者について解説します。
経験学習モデルとは、人が「経験」を通じて学び、成長していくプロセスを理論的に示したものです。「やってみる(経験)→振り返る(内省)→次に活かす方法を考える(概念化)→再びやってみる(実践)」というサイクルを回すことで、経験が単なる出来事で終わらず、持続的な成長の糧となることを明らかにしました。多くの企業でOJT(On-the-Job Training)が導入されていますが、経験学習モデルを理解し活用することで、OJTをより効果的で体系的な育成の仕組みへと昇華することができます。
経験学習モデルは、1984年にアメリカの社会心理学者(後に組織行動学教授)であるデイビッド・コルブによって提唱されました。彼は、人の学習スタイルは一つではなく、多様な経験と内省の組み合わせによって知識が創造されると考えました。コルブは、この学習プロセスを4つの段階からなるサイクルとして定義し、サイクルを意識的に回すことが効果的な学習と成長の鍵となると結論付けました。
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経験学習モデルは、以下の4つのプロセスが循環することで成立します。各プロセスでどのような活動が行われるのかを具体的に見ていきましょう。
学習サイクルの出発点は、具体的な経験です。新しい業務への挑戦、プロジェクトへの参加、研修でのロールプレイングなど、実際に何かを「やってみる」段階をさします。ここでは、先入観を持たずに目の前の出来事に没頭し、体験することが重要です。
次に、ステップ1での経験をさまざまな角度から客観的に振り返ります。「なぜうまくいったのか」「どこに課題があったのか」「そのとき自分は何を考えていたのか」などを多角的に見つめ直します。上司や同僚からのフィードバックも、内省を深める上で有効な手段となります。
内省によって得られた気づきから、他の場面でも応用できるような教訓や法則、自分なりの理論を導き出す段階です。経験を一般化・概念化することで、単なる個別事例の記憶から、再現性のある「学び」へと昇華させます。たとえば、「今回、事前準備を徹底したことが成功につながった。つまり、成果を出すためには段取りが重要だ」といった形です。
最後に、ステップ3で得られた教訓や理論を、次の新しい状況で試してみる段階です。概念化した学びを実際の行動計画に落とし込み、実践し、検証します。この試行がまた新たな「具体的経験」となり、次の学習サイクルへとつながっていくのです。
1980年代に提唱された経験学習モデルが、なぜ今、改めて注目を集めているのでしょうか。背景には、現代のビジネス環境の変化があります。
現代は、将来の予測が困難な「VUCA(ブーカ)」の時代と呼ばれています。過去の成功体験や既存の知識だけでは対応できない未知の課題が次々と発生しやすい環境にあります。従業員一人ひとりが目の前の経験から自律的に学び、柔軟に対応していく能力が求められていることをさしています。
働き方の多様化や組織のフラット化が進む中で、企業は従業員に対して、指示待ちではなく自ら考えて行動する「自律型人材」であることを求めています。経験学習サイクルを自ら回せる人材は、まさに自律型人材のモデルであり、継続的に自己成長できる強みを持っています。
集合研修などのOff-JTは知識習得の場で有効ですが、それだけでは「学びっぱなし」になり、現場で実践されにくいという課題があります。経験学習モデルは、研修で学んだ知識(概念化)を現場で実践し(能動的実験)、結果を振り返る(内省)という、研修と現場をつなぐ架け橋としての役割を果たします。

経験学習モデルを人材育成のフレームワークとして導入することは、企業に多くのメリットをもたらします。
経験学習は、自分自身の体験をもとにした学習であるため、従業員は「やらされ感」なく、主体的に学びやすくなります。自分の仕事と直結した学びは納得感が高く、新たな挑戦へのモチベーション向上にもつながります。
アメリカ国立訓練研究所が発表した「ラーニングピラミッド」の考え方では、講義の平均学習定着率が5%であるのに対し、「自ら体験する」ことによる定着率は75%とされています。経験学習モデルは、まさにこの「体験」を核とした学習法であり、知識やスキルの定着率を飛躍的に高める効果が期待できます。
経験学習モデルの4つのプロセスをOJTの指導計画に組み込むことで、指導担当者の感覚に頼っていたOJTを体系化し、質を均一化できます。指導者は単に業務を教えるだけでなく、部下の「振り返り」や「概念化」を支援するコーチとしての役割を担うことになり、OJT全体の質の向上が期待できます。
理論は理解できても、現場でサイクルがうまく回らないケースも少なくありません。ここでは、よくある失敗原因とその対策を解説します。
最も多いのが、日々の業務に追われ、経験を振り返る時間がない「やりっぱなし」の状態です。これでは経験が学びに変換されにくくなってしまいます。対策として、1on1ミーティングや週報などで、意図的に振り返りの時間と機会を設けましょう。
失敗を過度に恐れる組織風土では、従業員は新しい経験(挑戦)を避けてしまう可能性があります。これでは学習サイクルの入り口に立つことが難しくなります。上司や組織が「失敗は学びの機会」と捉え、挑戦を奨励する姿勢を示すこと、心理的安全性を確保することが重要です。
特に若手社員は、一人で経験を振り返り、教訓を導き出すことが難しい場合があります。上司が部下の経験に無関心であったり、振り返りを促す問いかけをしなかったりすると、サイクルが途中で停滞する原因となります。上司には、部下の学習を支援するコーチとしての役割が求められます。
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経験学習モデルを、具体的な育成施策にどのように落とし込めばよいのでしょうか。ここでは3つの活用シーンを紹介します。
新入社員研修では、インプット中心の座学だけでなく、ロールプレイングやグループワークといった「具体的経験」の機会を多く設けます。そして、その経験を振り返り、学びを言語化する時間を必ずセットで設計します。OJTでは、指導担当者が経験学習の4つのサイクルを意識した指導計画を立て、定期的に振り返りの面談を実施します。
1on1ミーティングは、部下の経験学習を支援する絶好の機会です。上司は答えを与えるのではなく、「その仕事から何を学んだ?」「次に活かせそうなことは?」といった質問を投げかけることで、部下の「内省」と「概念化」を促します。
部下の経験学習を支援するためには、管理職自身のスキルアップが不可欠です。部下の内省を促す質問の仕方や、フィードバックの方法などを学ぶコーチング研修を実施することで、組織全体の経験学習を加速することができます。

組織として経験学習を文化として育むためには、人事部門と管理職が連携し、それぞれの役割を果たすことが重要です。
社員の成長段階に合わせて、挑戦的な業務(タフアサインメント)や、他部署との共同プロジェクトなど、意図的に「具体的経験」の機会を設計・提供することが人事や管理職の役割です。
1on1やメンター制度、日報・週報の工夫などを通じて、社員が経験を振り返る習慣をつけられるよう支援します。また、部下が導き出した教訓がさらに深められる余地がある場合は、より本質的な学びに到達できるよう、問いかけを通じて思考を深める手伝いをします。
従業員が安心して挑戦し、失敗を共有できる環境づくりは、経験学習の土台となります。人事制度(評価制度など)においても、結果だけでなくプロセスや挑戦を評価する仕組みを取入れることが有効です。
経験学習を促進するには人事・管理職の役割が重要ですが、すべての従業員に十分な支援を提供するのは容易ではありません。「GrowNavi Reflect」は、AIとの対話を通じて従業員の自律的成長を支援するサービスです。経験学習モデルの重要なプロセスである「内省的観察」を、AIとの対話形式で実践できる仕組みにより、従業員が日々自分の経験を言語化し、振り返りを習慣化できます。自身の思考や感情を整理しながら気づきを得られるため、経験から学ぶサイクルが自然と回りはじめるのが特徴です。人事担当者には、組織全体の学習状況を可視化できるメリットもあります。
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本記事では、経験学習モデルの理論的な枠組みから、企業の人材育成における具体的な活用方法までを解説しました。経験学習モデルは、従業員一人ひとりが自律的な学習者となり、変化の激しい時代を乗り越えていくための強力なツールです。「研修をやりっぱなしにしない」ために、ぜひ経験学習モデルの考え方を自社の育成体系に取入れ、従業員と組織の持続的な成長を実現してください。

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