社宅に住んでみて感じるあるある【5選】

一般的に社宅は、従業員が個人で賃貸物件を借りるよりも月々の賃料が大幅に安くなります。
企業によって異なりますが、社宅に住む従業員の賃料の負担割合は10%～40%程度が相場となっています。
また、役職や勤続年数・入居年数・保有社宅か借り上げ社宅によって変動する企業も多くあります。
家賃以外にも、会社によっては入居時の敷金・礼金がかからなかったり、設備が故障してしまった際や退去時の修繕費・原状回復費を負担してくれる場合もあり、経済的負担が大きく軽減されます。
そのため、社宅制度は「将来のために今のうちからお金を貯めたい！」「スキルアップに向けた自己投資をもっとしたい！」といった方には非常に魅力的な制度となっています。
また、最近では企業が保有する「社有社宅・寮」だけではなく、不動産会社等から賃貸物件を借り入れて従業員へ提供する「借り上げ社宅」も主流となっており、多様な価値観に応じた住宅環境が用意されているケースが増えてきています。

会社にもよりますが、一般的に社宅は会社にアクセスしやすい近い場所に位置している場合が多く、通勤時間も短くなります。
そのため、通勤時のストレスが少なく、身体への負担も軽減されます。また、自由に使える時間も増加します。その結果、従業員の生産性の向上や自己研鑽に取り組む時間の増加にも繋がります。

通常、賃貸物件等に入居する場合には、物件探し・物件の契約手続き・引っ越しの手続き等の作業を自分自身で行う必要があり、非常に手間と時間がかかります。
しかし、社宅に入居する場合は、上記のような手続きを会社が代行してくれることが多く、煩雑な作業にかかる手間や時間を無くすことが可能です。
また、設備の故障等の入居後のトラブルについても、社宅であれば基本的に会社が対応してくれます。

社宅は、会社がマンション等の物件を１棟借りやフロア借りしているケースや、同じエリアに物件を借りるケースもあり、近所や同じ物件内に会社の人が住んでいることが多いです。そのため、通常の賃貸物件等よりも人間関係が築きやすく、何か困ったときに相談がしやすい環境となり、楽しく安心して暮らしている方も多いようです。

社宅に住む場合、社宅の賃料は、所得税法にて定められている一定額以上を支払うことで非課税扱いとなり、所得税・社会保険料等の課税対象に該当しなくなります。
そのため、従業員の税金面での経済的負担が軽減されます。

今回は社宅に実際に住んでみて感じるあるあるについて5つ紹介しました。
お客様が社宅に住んでみて最も強く感じる良さは、「自分自身で自由に使うことのできるお金と時間が大幅に増加する」というものです。これが冒頭で述べた「従業員の労働生産性やエンゲージメントの向上」にもつながり、会社と従業員の相互に良い影響をもたらすのではないでしょうか。