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社会人として、また組織に属する社員として必要なマインドセット、基礎知識の付与、スキル向上や、ビジネスマナーなどを身に付けます。

新入社員の早期戦力化や離職防止に効果的な施策として「オンボーディング」が注目されています。入社後の職場環境への適応や成長を支援することで、人材採用・人材育成のコスト削減が期待できます。企業側と従業員側の双方にメリットがもたらされる施策です。
この記事では、そんなオンボーディングの基礎知識や、実施するメリット、成功のポイント、企業の事例などをご紹介します。人事業務をご担当している方は、導入へ向けてぜひ参考にしてください。
はじめに、オンボーディングの特徴や目的について解説します。新入社員の早期戦力化や定着を図るために、まずは基礎知識から確認してみましょう。
オンボーディング(onboarding)とは、新入社員が入社後の早期に職場環境へ適応し、能力を発揮できるように支援する施策のことです。船や飛行機に乗り込むことを意味する「on-board」という言葉が由来となっています。
オンボーディングの対象となるのは、新卒採用または中途採用で入社した新入社員です。オンボーディングには、新入社員が職場や業務に慣れて、長期的に活躍できるようにする重要な役割があります。企業が適切にオンボーディングを実施すると、新入社員の不安が解消され、組織の一員としての自覚を持ちやすくなります。これにより人材の早期離職を防ぎ、定着化を図ることが可能です。
オンボーディングの目的の一つは、新入社員の成長を促進することです。たとえば、入社後のオリエンテーションで自社や業界の基礎知識を説明し、さらに研修やセミナーでスキルアップを支援すると、業務に必要な知識や技能の習得を迅速化できます。新入社員の早期戦力化を実現するうえで有効な施策だといえるでしょう。
また、オンボーディングには社内コミュニケーションを強化して、早期離職を防止する目的もあります。企業理念・企業文化を共有して一体感を醸成したり、組織の価値観や行動規範の理解を促したりして、自社の一員としての自覚を持たせることが可能です。また、面談や交流会で既存社員や同期と交流する機会を作ることで、会社の雰囲気に慣れて、入社前後のギャップを埋めやすくなります。
オンボーディングと従来型研修は、いずれも人材育成の一環として実施されますが、それぞれ目的が異なります。
従来型研修の主な目的は、新入社員・若手社員に業務の知識やスキルを習得させることです。たとえば、一般的に従来型研修では「OJT」や「Off-JT」を実施する企業が多い傾向にあります。OJTは、上司や先輩社員が現場での実践を通じて業務の知識やスキルを身につける手法です。一方、Off-JTは現場を離れた研修やセミナーで業務の知識やスキルを習得する手法となります。
それに対して、オンボーディングでは業務の知識やスキルの習得に加えて、早期に職場環境へ適応することが目的となります。そのため、オンボーディングでは企業理念・企業文化の共有、人間関係の構築、心理的なサポートの提供をはじめとした包括的な支援が行われるという違いがあります。また、新卒採用・中途採用を問わず、幅広い新入社員が対象となることも従来型研修との違いです。
オンボーディングを実施すると、企業の採用活動や人材育成に対してどのようなメリットがもたらされるのでしょうか。ここでは、企業側から見たオンボーディングの主なメリットをご紹介します。
オンボーディングの施策を通じて新入社員の自立をスムーズに実現できれば、生産性向上の効果が期待できます。適切な目標設定を支援してモチベーションを高め、成長を促すことが可能です。短期間で戦力化することで、新入社員本人に加えて、新入社員の教育業務をご担当している方の生産性向上も期待できるでしょう。
オンボーディングは従業員満足度を向上させ、離職防止に有効だと考えられています。その理由は、社内コミュニケーションの充実化によって、新入社員が組織内における自分の役割を把握し帰属意識を持てるようになるためです。定着率を向上させるオンボーディングは、人材不足の対策としても注目されています。
オンボーディングの施策により新入社員が入社後・配属後に定着しやすくなると、採用コスト・育成コストの削減が期待できます。新入社員が早期退職すると、人材採用・人材育成にかけたコストが無駄になってしまうため、オンボーディングで定着率を高めることはコスト削減にもつながります。
オンボーディングの施策を成功へ導くためには、以下のポイントを押さえて取組むとよいでしょう。人事業務をご担当している方は、オンボーディングの効果を最大化するためのアプローチとしてぜひ参考にしてください。
オンボーディングでは、新入社員と積極的にコミュニケーションを取り、信頼関係を構築することが大切です。その際、人事業務をご担当している方は入社直後の新入社員と接する機会がもっとも多い傾向にあります。対象者への丁寧なコミュニケーションを心がけて、相談や現場とのすり合わせに応じるとよいでしょう。窓口となるご担当者のきめ細かな対応により、入社前後のギャップを埋めやすくなります。
新入社員は業務内容や職場の人間関係などの幅広い問題で悩みを抱えやすいので、不安を解消するためにもメンター制度を導入することをおすすめします。メンター制度を導入するには、既存社員の中からメンターやトレーナーを育成する必要があります。既存社員の育成では、外部の研修サービスを活用すると効率的な環境整備が可能です。
組織全体で新入社員のサポートを行うためにも、上司や同僚と気軽にコミュニケーションを取れる懇親会やランチ会などを開催するとよいでしょう。コミュニケーションの場を豊富に設けることで、新入社員の不安を和らげることができます。人事部門では、新入社員の配属先に限らず、部署の垣根を越えた交流の機会を作るよう工夫することが重要です。
オンボーディングの一環で新入社員の目標設定を行う際は、最終的なゴールとして大きな目標を設定したうえで、その過程にある中間目標を設定することがポイントです。中間目標の達成を積み重ねることで、新入社員が達成感を得てモチベーションを維持しやすくなります。スモールステップで継続的に目標を達成できるよう配慮しましょう。
オンボーディングを成功へ導くために、現状の教育体制をブラッシュアップすることが大切です。場合によっては外部サービスを利用した研修の品質向上も視野に入れるとよいでしょう。また、教育体制の充実化へ向けて、マニュアルの整備、ナレッジマネジメントシステムの活用、社内イントラネット(ポータルサイト)の作成などへ取組むのも有効です。
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新入社員を「成果が出せる人材」に育て続けるための考え方、実際に弊社の新入社員研修を受講いただいた方のお声、実績、施策イメージをご紹介します。
自社にオンボーディングを導入し、運用を継続するまでの流れを4つのステップで解説します。人事業務をご担当している方は、今後の実践へ向けて基本的な流れをチェックしておきましょう。
まずは、オンボーディングの実施により新入社員に期待することを明らかにしたうえで、自社の目標を設定します。目標を決める際は、具体的な期間や結果を含めることがポイントです。たとえば「3か月以内に3件以上の商談を設定し、1件以上の成約をめざす」「半年以内に新規企画を3件提案し、うち1件を実行可能な形にまとめる」といったように明確化しましょう。
設定した目標を達成するために必要な期間を逆算して、オンボーディングのスケジュールを決めていきます。オンボーディングの期間は、一般的に3~6か月が目安となります。プログラムを設計する際は、まだ仕事に不慣れな新入社員が段階的に学べるよう配慮することが大切です。また、配属先の各部署の担当者へのヒアリングを実施し、現場の意見を反映させることで実務に貢献するプログラムを作りましょう。
事前に準備したプランにもとづいてオンボーディングを実施します。人事業務のご担当者は定期的に新入社員との面談を行い、プログラムの進捗に遅れがないか確認するとともに、教育業務のご担当者と連携しながら心理面でのフォローアップを行います。
オンボーディングのプログラムが完了したら、施策全体の評価を行います。対象者である新入社員のほか、教育業務のご担当者の上司やメンターからフィードバック受けて、目標達成度や施策の成果を分析します。課題が見つかったら、次回のオンボーディングへ向けてプログラムを見直し、改善策を検討しましょう。
ここでは、新卒採用・中途採用でオンボーディングを実施している企業の事例をご紹介します。オンボーディングの実施へ向けて、具体例を探している方はぜひ参考にしてください。
A社は、新入社員を迎え入れる上長・チームメンバー・人材育成業務のご担当者向けに、オンボーディング用のハンドブックを作成し、社内で活用しています。同社の資料の内容を一般化したハンドブックは、オンラインにて一般公開されており、そこではオンボーディングの必要性や実施するメリットなどの基礎知識を解説するとともに、配属タイミング別の実施方法が詳しく紹介されています。
B社では、新入社員を対象としたオンボーディングプログラムとして、入社直後のオリエンテーション、業務に関するeラーニング、社内情報案内、フォローアップアンケートなどの支援を提供しています。また、社内の受け入れ体制強化に力を入れている点も特徴です。たとえば、新入社員の受け入れ部門ではOJTのご担当者向けトレーニングを実施し、中途社員の受け入れ部門ではメンター向けの手引きを配布しています。
C社では、新入社員が入社3か月以内に自社のミッションやビジョンを理解・共感し、パフォーマンスを発揮できる状態となることをめざしてオンボーディングを実施しています。オンボーディングでは、計3日間のオリエンテーション、日常的な1on1、メンターランチなどの取組みが行われています。新メンバーは、オフラインでのコミュニケーションによって関係性を構築するとともに、業務面と心理面での手厚い支援を受けることができます。
D社では、新卒入社メンバー向けと、キャリア入社メンバー向けそれぞれに対するオンボーディング用のプログラムが用意されています。新卒オンボーディングでは、「新人研修」や「配属先研修」を実施し、さらに1年目には定期的なフォローアップ研修を実施します。キャリアオンボーディングでは、入社後6か月間にわたり基礎的なものから発展的な内容まで、さまざまな研修プログラムを実施します。
E社には、新入社員を歓迎する組織風土があり、既存社員による迎え入れに力が入れられています。たとえば、新入社員の席に名前の書かれたバルーンを飾ることによって、周囲との気軽なコミュニケーションを促す取組みが挙げられるでしょう。このほかにも、部署ごとに開催される歓迎会のように、新入社員がチームの一員として実感を持てるような催しが用意されています。
F社では、キャリア採用の新入社員を対象としたオンボーディング活動が行われています。新入社員が早期に現場に慣れるために、定期的な面談や研修を実施。さらには、社内の人脈づくりの機会として、同郷同士で集まる雑談会などの独自の取組みが行われています。新入社員はオンボーディング期間に所属部署・グループ以外の複数の社員と交流し、対話や相談をすることが可能です。
G社は、新入社員や新任マネージャー向けにオンボーディング研修を実施しています。新卒入社の社員向けには「新卒研修」や「フォローアップ研修」を実施し、中途社員向けには「中途入社者研修」を実施しています。このほかに、新任マネージャーを対象にしたオンボーディングも実施していることが特徴です。新たに入社したり、新たな役割を担ったりする場面で、いち早く組織や役割に馴染めるよう手厚い支援が用意されています。
H社では、新卒社員向けのオンボーディングを通じてビジネスマナーのほか、職務にチャレンジする姿勢やチームでの課題解決を身につけていきます。この他にも新卒採用・中途採用を問わない共通のオンボーディングも実施されます。また、入社後3か月程度にわたりパートナーから支援を受けられるオンボーディングパートナー制度や、メンバーとのランチ代が支給される制度などが用意されています。
ここまで、オンボーディングの基礎知識、実施するメリット、成功のポイント、企業の事例をご紹介しました。オンボーディングでは新入社員に業務の知識やスキルを習得させることに加えて、職場環境への適応を促せます。ただ、オンボーディングを効果的に実施するためには社内体制の整備が必要です。教育業務をご担当する既存社員に研修を実施し、オンボーディングの体制を整える際には、高品質な外部の研修サービスを活用する方法がおすすめです。
NTT ExCパートナーでは、在籍社員の可能性を最大化するタレントマネジメントシステム「カオナビ」×人材育成ソリューションを提供しています。社員一人ひとりのスキルや特性を生かした適材適所の人員配置により、オンボーディングをはじめとした人事施策の効果を高められます。
また、NTT ExCパートナーでは各種研修・eラーニングのプログラムをご用意しています。従業員のスキルアップ研修から新入社員研修まで、企業さまのニーズに合わせて多彩な研修プログラムをご提案いたします。オンボーディングの導入へ向けた社内体制の整備でお悩みの際は、どうぞお気軽にお問い合わせください。
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