新任主査の不安解消・実践力を高める研修
主査の役割、部下・上司との関係構築など身近なテーマをリアルケース、ロープレを通して実践的に学びます。

フォローアップ研修とは、新入社員研修や階層別研修など一度実施した研修の効果を定着し、受講者のスキルアップや行動変容を促すことを目的とした研修のことです。
社員の成長は企業の競争力に直結します。研修で得た知識やスキルを実務で活かし、継続的に成長していくためには、「フォローアップ研修」が不可欠です。
しかし、「フォローアップ研修」の具体的な進め方や効果について、どのように計画し、実施すればよいのか悩む方も多いのではないでしょうか。この記事では、フォローアップ研修の概要から、効果的なプログラム例、実施する際のポイントまで、詳しくご紹介いたします。
フォローアップ研修とは、新入社員研修や階層別研修など一度実施した研修の効果を定着し、受講者のスキルアップや行動変容を促すことを目的とした研修のことです。研修で学んだ知識やスキルが実務で十分に活用されているかを確認し、課題や疑問点を解消することで、受講者の成長を継続的にサポートします。
一般的な研修は、知識やスキルのインプットに重点が置かれる傾向がありますが、研修後すぐに実践に移せるとは限りません。実務で壁にぶつかったり、新しい知識をどのように応用すればよいか迷ったりすることもあります。このような状況でフォローアップ研修を実施することで、研修内容の理解度を深め、実践への定着を促進し、より高い学習効果へとつなげることができるのです。
また、フォローアップ研修を導入する背景には、従業員の定着率向上や生産性向上といった目的もあります。特に、人材の流動性が高まる現代において、従業員一人ひとりのスキルアップとエンゲージメント強化は、企業の競争力を維持・向上させる上で重要な要素です。フォローアップ研修は、単なる知識の補完に留まらず、従業員のスキルアップを通じたキャリア形成支援、エンゲージメントの向上とモチベーション維持にも貢献すると考えられています。
フォローアップ研修は、特定の階層や経験年数に限定されるものではありません。企業の成長と個人の成長を両立させるためには、さまざまな立場の社員に対して継続的な学習機会を提供することが重要です。ここでは、フォローアップ研修の主な対象者と、その目的について解説します。
新入社員に対するフォローアップ研修は、入社後の不安解消と早期戦力化を目的として実施します。
新入社員は、社会人としての基礎を身につけるための研修を受けますが、実際の業務では予期せぬ困難に直面することも少なくありません。フォローアップ研修では、業務で生じた疑問点の解消や、ビジネスマナーの再確認、社会人としての心構えの醸成などが行われます。こうすることで、新入社員は安心して業務に取組むことができ、早期に組織に貢献できる人材へと成長していくことが期待できます。
若手社員に対するフォローアップ研修は、自身の役割認識を深め、自律的な成長を促すことを目的として行います。
入社数年が経過し、業務の幅が広がるにつれて、若手社員は新たな課題に直面する場面が増えます。この段階でのフォローアップ研修では、目標設定の方法や問題解決能力の向上、またはOJTで得た経験の棚卸しなどを行います。また、自身のキャリアパスを具体的に考える機会を提供することで、主体的な業務遂行能力を高め、将来のリーダー候補としての基礎を築きます。
中堅社員に対しては、リーダーシップの発揮や後輩育成、部門間の連携強化などを目的としてフォローアップ研修を実施します。
中堅社員には、現場の主要メンバーとして、自身の業務だけでなく、チーム全体のパフォーマンス向上に貢献することも求められます。フォローアップ研修では、部下指導のスキル向上やプロジェクトマネジメント、あるいは部門横断的な課題解決に向けた議論などを行います。こうすることで、中堅社員は組織の中核を担う存在として、より広範な影響力を発揮できるようになるでしょう。
管理職へは、組織全体のマネジメント能力向上と、経営戦略への貢献を目的としてフォローアップ研修を実施します。
管理職は、部門やチームの目標達成に責任を持ち、部下の育成や評価、労務管理など多岐にわたる業務を遂行します。そこで研修では、ハラスメント対策やコンプライアンス遵守、コーチングスキルの習得など、より高度なマネジメントスキルの習得を支援しましょう。管理職のマネジメント能力向上が、組織全体の生産性向上と従業員満足度の向上に直結します。
主査の役割、部下・上司との関係構築など身近なテーマをリアルケース、ロープレを通して実践的に学びます。
フォローアップ研修は、一度実施すれば終わりというものではありません。研修効果を最大限に引き出し、受講者の成長を継続的に支援するためには、適切なタイミングで繰り返し実施することが重要です。ここでは、フォローアップ研修を実施するのにおすすめの3つのタイミングをご紹介します。
研修実施から3か月後のタイミングは、研修で学んだ内容の定着度を確認し、初期段階での課題を特定するのに適しています。この時期は、研修内容をまだ覚えている一方で、実務で実際に適用する中で疑問点や不明点が生じはじめる時期でもあります。3か月後のフォローアップ研修では、研修内容の復習や、受講者同士の情報共有、講師への質問機会などを設け、知識の曖昧な部分を明確にし、実践への橋渡しをスムーズにしましょう。
研修実施から6か月後に最適なのは、研修で得たスキルがどの程度、実務に活かされているかを評価し、さらなるスキルアップの方向性を見出すような内容のフォローアップ研修です。
半年という期間は、受講者が研修内容を応用し、具体的な成果を出すための試行錯誤を重ねるには十分な期間だといえます。このタイミングでは、個々の課題解決に向けた具体的なアドバイスや、成功事例の共有、あるいは新たなスキルの習得に向けた取組みなどが効果的でしょう。このようなカリキュラムを通じて、受講者は自分の成長を実感でき、さらに上をめざす意欲を高めることができます。
研修実施から1年後に行うフォローアップ研修では、長期的な視点でのスキル定着とキャリア形成を促す内容が最適です。
1年間という期間を経て、受講者はより多くの経験を積んでいます。この時期のフォローアップ研修では、研修内容の総括だけでなく、個人のキャリアプランや目標設定の見直し、あるいは組織全体のビジョンと個人の成長を結びつけるような内容を盛り込みましょう。長期的な視点で自身の成長を振り返ることで、受講者は次のステップへと進むための具体的な行動計画を立てることができるようになります。
フォローアップ研修が、受講者にもたらす4つのメリットをご紹介します。
社会人として働く中で、日々の業務に追われ、初心を忘れてしまうことも少なくありません。フォローアップ研修は、改めて社会人としての基本的な姿勢や心構え、ビジネスマナーなどを振り返るよい機会となります。たとえば、挨拶の重要性や報連相の徹底、時間管理など、一度は学んだ事柄を再確認することで、プロフェッショナルとしての意識を再燃させ、日々の業務品質の向上につなげることができるでしょう。
研修後、実際に業務に取組む中で、自分自身の強みや弱み、そして具体的な課題が明確になることがあります。フォローアップ研修は、このような個々の課題を受講者自身が認識し、解決策を検討するよい機会です。さらに、ほかの参加者の成功体験や失敗談を聞いたり、講師からのフィードバックを受けたりすることで、客観的に自分を見つめ直し、成長のために何が必要かを具体的に把握できます。こうして、漠然とした不安を解消し、具体的な行動へとつなげることが可能になります。
新しい環境や業務に慣れるまでには、誰しも不安や悩みを抱えるものです。特に新入社員や若手社員は、人間関係や業務内容、キャリアパスなど、さまざまな点で悩みを抱えやすい傾向にあります。そういった状況で、フォローアップ研修は、同じような境遇の仲間と交流し、情報交換を行うことで、不安や悩みを共有し、解消できる絶好の場となります。また、講師や先輩社員が相談にのることで、心理的な負担が軽減され、安心して業務に集中できるようになります。
モチベーションの維持・向上のためには、自身の成長を実感することが不可欠です。その点、フォローアップ研修は、研修で学んだことが実務に活かされていることを実感したり、新たな課題を乗り越えることで自信をつけたりするよい機会となります。また、企業が従業員の成長を継続的にサポートしているという姿勢は、従業員のエンゲージメントを高めるため、「この会社で働き続けたい」という意欲につながります。結果として、従業員満足度の向上や離職率の低下にもつながると考えられます。
フォローアップ研修は、対象者や目的に応じてさまざまなプログラムが考えられます。ここでは、一般的なプログラム例をいくつかご紹介します。
まず研修の冒頭で、前回の研修受講後の自身の行動や変化、成果について振り返る時間を設けることが重要です。具体的には、受講者が「研修で学んだことをどのように実践したか」「その結果どうなったか」「どのような課題に直面したか」などをシートに記入し、内省する機会を設けます。こうすることで、受講者は自身の成長を客観的に認識し、次のステップへと進むための準備が整います。
研修で学んだ内容や、日々の業務で直面した課題について、グループディスカッションを行うことで、受講者同士の学びを深めることができます。ほかの参加者の意見や経験を聞く中で、新たな視点や解決策を発見できる可能性もあります。また、互いに意見を出し合うことで、コミュニケーション能力の向上にもつながります。講師はファシリテーターとして、議論が活発になるように促し、必要に応じてアドバイスを行いましょう。
研修で学んだことを活かして成功した事例や、課題を克服した経験などの「成功体験」を発表する機会を設けましょう。こうすることで、参加者のモチベーションアップが期待できます。成功体験を共有することで、ほかの受講者にとっての具体的なヒントとなり、また発表者自身の自信にもつながります。発表後には質疑応答の時間を設け、より深く内容を掘り下げることが重要です。
若手社員や中堅社員を対象としたフォローアップ研修では、自身のキャリアプランを具体的に考える時間を設けるプログラムも有効です。将来の目標設定や、その目標達成のために今後どのようなスキルを身につけるべきか、どのような経験を積むべきかなどを具体的に検討する時間を設定しましょう。講師や人事担当者がアドバイスを行うことで、より現実的なキャリアプランの策定をサポートできます。
社会人として、また組織に属する社員として必要なマインドセット、基礎知識の付与、スキル向上や、ビジネスマナーなどを身に付けます。
新入社員を「成果が出せる人材」に育て続けるための考え方、実際に弊社の新入社員研修を受講いただいた方のお声、実績、施策イメージをご紹介します。
フォローアップ研修の効果を最大化するためには、いくつかの重要なポイントを押さえる必要があります。ここでは、4つのポイントをご紹介します。
フォローアップ研修を実施する際には、単に「前回の研修の続き」として行うのではなく、今回の研修がどのような目的で行われるのかを明確に伝えることが重要です。これは、受講者が「なぜこの研修を受けるのか」を理解することで、主体的に研修に参加し、高い学習効果を期待できるためです。たとえば、「前回の研修内容を実務に定着させるため」「特定のスキルをさらに向上させるため」など、具体的な目的を共有しましょう。
フォローアップ研修が効果的に機能するためには、受講者が安心して発言し、学びを深められる環境を整えることが不可欠です。具体的には、リラックスした雰囲気作り、少人数制での実施、またはオンラインでの参加型研修の導入などが考えられます。また、講師は受講者の発言を尊重し、肯定的なフィードバックを心がけることで、心理的安全性の高い学習環境を整えることができます。
フォローアップ研修は、一度きりでなく、適切なタイミングで継続的に実施することで効果が高まります。研修内容の難易度や受講者の習熟度にもよりますが、前述のとおり、研修後3か月、6か月、1年といった節目に実施することが一般的です。また、研修で得た知識やスキルを実務で試す期間を考慮し、受講者が「もう少しで、できるようになりそう」と感じるような時期に実施することで、より定着を促すことができます。
研修実施後には、受講者に対して具体的なフィードバックを行うことが重要です。フィードバックは、受講者が自身の行動を振り返り、改善点を見つける上で不可欠です。たとえば、「この点はよくできていた」「この点については、こうすればさらに良くなる」など、具体的かつ建設的な内容を伝えることで、受講者の次なる行動につながります。フィードバックは、講師から行うだけでなく、受講者同士が互いにフィードバックし合うスタイルも効果的です。
フォローアップ研修の実施方法は、大きく分けて「自社で行う」と「研修サービスを活用する」の2通りがあります。それぞれの方法にはメリット・デメリットがあるので、自社の状況や目的に合わせて選択することが重要です。
自社でフォローアップ研修を実施する場合、研修内容を自社の特定のニーズに合わせてカスタマイズできる点が最大のメリットです。既に社内に専門知識を持つ人材がいれば、コストを抑えることも可能です。たとえば、自社独自の業務フローや文化に特化した内容、あるいは特定の部署の課題に焦点を当てた研修などを企画できます。
しかし、研修の企画・運営には時間と労力がかかり、社内のリソースが限られている場合には負担が大きくなる可能性があります。また、研修の質を担保するためには、講師のスキルや経験も重要になります。
外部の研修サービスを活用すれば、専門的な知見や豊富な実績を持つプロフェッショナルによる質の高い研修を実施できる点がメリットです。また、研修の企画から運営までを一任できるため、自社の負担を大幅に軽減できます。特に、最新のトレンドを取り入れた研修内容や、多様な業界・企業での事例に基づいた実践的なプログラムを提供しているサービスもあります。
外部サービスを利用することで、自社だけでは得られない専門的な視点や客観的な評価を取入れ、より効果的なフォローアップ研修を実現することができます。
フォローアップ研修は、継続的な社員の成長を促し、企業全体の競争力向上に不可欠な取組みです。新入社員から管理職まで、それぞれの立場に応じた適切なタイミングで実施することで、研修効果の定着、個人の課題解決、モチベーション向上、組織全体の生産性向上につながるでしょう。自社で行うか、外部の研修サービスを活用するかは、企業の状況や目的に応じて最適な選択肢を検討することが重要です。専門サービスを利用することで、より質の高いフォローアップ研修を実現し、持続的な人材育成をめざしてみてはいかがでしょうか。
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