AIの人事システムにおける活用事例とは？メリットや選び方、注意点を解説

人事システムに取入れられているAI技術には、いくつかの代表的な種類があります。あらかじめそれぞれの特徴を知っておくことで、自社にとってどのような機能が適しているのか、検討しやすくなります。

AI技術を組み合わせることで、従来は人間が時間をかけて行っていた判断や作業を、高速かつ高精度に遂行できます。

採用活動においては、応募者のレジュメ確認や面接調整といった定型業務の自動化に加え、AIによる適性分析やスクリーニングの導入が進んでいます。たとえば、AIは過去の採用・評価データから「自社にマッチする人材の傾向」を抽出し、応募者の履歴書と照合することで、面接対象者の優先順位を提示することができます。これにより、採用のスピードと質の向上が図れるだけでなく、これまでの経験に基づく主観的な判断だけでなく、客観性ある判断を考慮した採用につながります。

こうした仕組みを導入している企業では、選考業務にかかる工数の削減効果が期待できます。特に限られた人事リソースで効率化を図りたい中堅企業には有効な活用法だといえるでしょう。

人材の定着や成長を支えるタレントマネジメントの分野でも、AIは力を発揮します。たとえば、従業員の勤怠・業績・評価などの多様なデータを統合分析し、「離職リスク」や「将来のリーダー候補」など予測可能です。また、AIの活用で、人事評価の際に発生しやすい感情や先入観の影響を軽減できるため、客観的な評価材料の提供にもつながります。この結果、従業員にとっても「納得感のある評価」が実現しやすくなり、従業員エンゲージメント向上も期待できます。

従業員からの人事・総務関連の問い合わせ対応においても、AIチャットボットの活用が拡大しています。就業規則や福利厚生、給与明細、勤怠などに関する質問に対して、24時間対応できるAIが即時回答することで、対応工数の削減と従業員満足度の向上を両立することができます。

近年では、AIを活用した従業員の健康管理やメンタルヘルスケアにも関心が高まっています。勤怠情報やパルスサーベイ（簡易的な意識調査）の結果などをもとに、AIが傾向を分析し、体調面やメンタル面での変化の兆しを早めにらえられるよう手助けしてくれます。
たとえば、残業時間の変化やPCの利用状況から、表面化しにくい疲労のサインを検知し、本人や上司に気づきをうながすことで、休職や離職のリスクを抑えるサポートにつながります。健康経営をめざす企業にとって、心強い取組みの一つといえるでしょう。

AIを導入する際、従業員が「監視されている感覚」や「評価が不透明になる不安」を持つことは避けなければなりません。導入前にAIの仕組みや導入の目的、活用範囲をわかりやすく伝え、透明性を確保しましょう。

人事情報には、給与、評価、家族構成など、極めて機微な個人情報が含まれており、情報が漏えいした際のリスクは重大です。人事システムにAIを導入する際は、データの暗号化、アクセス権限管理、多層的な防御体制などを必ず整備しましょう。また、サードパーティのAIベンダーにシステムを委託する場合には、情報管理体制やセキュリティ対策の水準を事前に精査することも不可欠です。

AIは膨大なデータを分析して「傾向」や「予測」を示すことには長けていますが、「決定」そのものを任せるべきではありません。学習データに偏りがあれば、決断に偏り（バイアス）が出たり、判断ミスを起こす恐れもあるためです。特に、採用・評価・配置など、人のキャリアに大きくかかわる判断においては、人事担当者や管理職が最終的なチェックと判断を行いましょう。

AIの分析精度は、学習させるデータの質と量に依存します。たとえば、過去のデータに「男性の方が管理職に多い」といった偏り（バイアス）が含まれていると、昇進候補者の選定や評価において、無意識のうちに性別による不公平な判断を下してしまう可能性があるのです。これは「AI倫理問題」として近年ますます重要視されています。導入時は、使用するデータが偏っていないかを確認し、定期的にAIの判断結果をモニタリングしてチューニングを行う体制を整えましょう。

まずは「何を解決するためにAIを導入するのか」を明確にしましょう。「採用工数を減らしたい」のか「離職率を下げたい」のかによって、選ぶべきシステムは異なります。

• 採用特化型：エントリーシート解析や面接調整機能が充実
• タレントマネジメント型：人材配置の最適化や離職予測に強み
• 労務管理型：勤怠データからの健康管理や問い合わせ対応が得意

多機能なシステムは一見すると魅力的に感じられますが、実際の運用で十分に活用できなければ、期待した効果を得にくい場合もあります。あらかじめ優先順位を整理したうえで、自社にとって必要な機能が無理なく備わっているシステムを選びましょう。

人事システムは、人事担当者に限らず、多くの従業員が利用する場面が想定されます。はじめて使う方でも直感的に操作しやすいUI（ユーザーインターフェース）であるかどうかは、重要なポイントの一つです。導入を検討する際には、デモ画面やトライアルを通じて、実際の使い勝手を確認しておきましょう。

導入後のサポート体制にも目を向けておきたいところです。AIの活用に不安がある場合でも、データの読み取り方や活用方法について相談できるコンサルティングサービスが用意されていると、よりスムーズな運用につながると考えられます。

すでに給与計算ソフトや勤怠管理システムを利用している場合は、新たに導入するAIシステムと無理なくデータ連携できるかを、事前に確認しておきましょう。
連携が難しい場合、CSVファイルの書き出しや取込みなどの作業が必要になり、結果として業務の負担が増えてしまうことも考えられます。API連携に対応しているか、既存のシステムと相性がよいかといった点も、選定の際に参考にしたいポイントといえるでしょう。